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出版社別 | オプトロニクス社

二次電池技術の現状と今後の動向調査 ‐特許から探るビジネス展開‐
商品コード: MULTI_03

二次電池技術の現状と今後の動向調査 ‐特許から探るビジネス展開‐

販売価格(税込) 102,600 円
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調査:株式会社国際技術士事務所(現:株式会社プライムネット)
体裁:紙版(A4判 約100頁)+PDF版+付録データ
刊行:2011/12/9
販売:オプトロニクス社 ※直販限定商品

調査概要

 現在、二次電池(蓄電池)の産業界における需要は日に日に大きくなっており携帯電話、パソコン等の小型のものから、ハイブリッド車、電気自動車まで幅広く利用されています。また、今後の世界的な環境問題等から派生するスマートグリッド、カーボンオフセットにおけるエネルギーシステムの変革には二次電池の性能向上、コスト低減は必須の問題です。
 しかしこれらの産業上の要求性能、技術は多岐にわたり複雑化し進化しています。本調査においては、これらの技術、要求性能の時系列的な流れ、各企業の開発思考等について出願特許情報を中心として関連文献をもとに分析し、今後の技術の方向性判断の資料として集大成し提言を行います。

調査実施方法

iTEC及びオプトロニクス社等が保有する先端・戦略情報と特許等の一般公開情報を高度な技術的視点で調査いたします。iTECのビジネスネットワークを活用した「技術分析および市場調査」と「キーマンヒアリング調査」。

調査内容

第1章 二次電池の原理と歴史
 1.1電池の物理化学的原理
 1.2 二次電池の原理
 1.3 歴史

第2章 二次電池の種類と出願動向 [2000年-2010年]
 2.1 鉛蓄電池(1784件)
 2.2 アルカリ蓄電池(1070件)
 2.3 ニッケル蓄電池(2029件)
 2.4 銀蓄電池(27件)
 2.5 高温度型(ナトリウム硫黄蓄電池他)(76件)
 2.6 非水電解質蓄電池(3101件)
 2.7 リチウム・イオン蓄電池(368件)
 2.8 リチウム(メタル系)蓄電池(VL系、NBL系その他)
 2.9 その他特徴的な技術を用いた二次電池

第3章 リチウム系及びリチウム・イオン蓄電池の開発動向
 3.1 インターカレーション型(8181件)
 3.2 ロッキングチェア型(3583件)
 3.3 その他

第4章 リチウム及びリチウム・イオン蓄電池のメーカ別開発動向
 4.1 セル製造メーカの開発動向
 4.2 セル材料メーカの開発動向
 4.3 セルユーザの動向

第5章 リチウム及びリチウム・イオン電池の技術分野別開発動向
 5.1 活物質(6800件)
 5.2 電極(1951件)
 5.3 溶質(247件)
 5.4 溶媒(3150件)
 5.5 添加物(2141件)
 5.6 構造及び製造方法(6281件)

第6章 その他二次電池の技術分野別開発動向
 6.1 マクネシウムイオン蓄電池(705件)
 6.2 カルシウムイオン蓄電池(484件)
 6.3 ナトリウムイオン蓄電池(434件)
 6.4 電気二重層キャパシタ(399件)
 6.5 ハイブリッドキャパシター(20件)

第7章 二次電池の評価技術動向(696件)
 7.1 電気特性(電圧、電流密度、容量)(11件)
 7.2 負荷試験(61件)
 7.3 充放電サイクル試験(29件)
 7.4 耐環境試験(温湿度サイクル、耐薬品性、加熱試験等)(36件)
 7.5 破壊試験(20件)
 7.6 その他

第8章 二次電池の周辺技術動向
 8.1 充電回路技術(1079件)
 8.2 構造及び製造技術(6432件)

第9章 産業別二次電池の技術開発動向
 9.1 携帯、パソコン(756件)
 9.2 測定機器(661件)
 9.3 自動車(628件)
 9.4 時計、カメラ(308件)
 9.5 電動工具(92件)
 9.6 玩具(10件)
 9.7 医療機器(9件)
 9.8 余剰電力の保持(太陽電池、燃料電池等)(1043件)
 9.9 その他

第10章 次世代二次電池の技術開発動向
 10.1 リチウム空気電池(303件)
 10.2 リチウム硫黄電池(443件)
 10.3 その他

第11章 提言とまとめ
 これらの調査のまとめと専門家の意見等を元に提言を行ないます。

その他

成果物と納品形態

調査報告書、PDFデータ(CD-ROM)、その他

本マルチクライアント調査の強み

 長年にわたる技術士および企業活動を通して構築した、企業関係者、研究者・学者、市場分析専門家などの豊富なヒューマンネットワークと社内専門家との協力により、「特許分析に強い」、「技術に強い」、「ビジネスに強い」調査をおこない、多くの企業の方から高いご評価を頂いています。 本マルチクライアントスタディは機密保持に万全の措置を講じます。

著作権について

 本マルチクライアント報告書の掲載内容の著作権は株式会社国際技術士事務所に帰属いたします。報告書の文章、写真、図表、市場データ等の一部分または全部を株式会社国際技術士事務所の同意を得ずに転載して使用することはできません。

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